こんにちは、ヒロです。
今回は赤ちゃんを授かったらやるべきことを紹介します。
赤ちゃんを授かったと分かった時、色々な感情があり何から始めたらいいか分からないですよね？
嬉しい、楽しみ、不安、またはその全てかも知れません。
最も楽しみも不安も恐怖も様々な感情を抱いているのは妻なので、自分が支えないといけない立場だと分かっていながら次に何をしたら良いのか分かっていませんでした。
今回はあなたが、パートナーが妊娠したと分かったらやるべき事を紹介していきます。
病院で妊娠届出書を貰う
まず妊娠した可能性があるときは病院へ行き診断してもらいましょう。
妊娠していたら妊娠していることを証明する「妊娠届出書」を医師より受け取ります。
また市区町村の役所や保健所でもらえる場合もあるので、お住まいの自治体に確認してみましょう。
母子健康手帳をもらう
次は「母子兼手帳」を貰いましょう。
まずは先ほどの「妊娠届出書」には自身の氏名や住所などを記入する欄があるので必要事項を記入します。
お住まいの地域の役所や保健所保健所に提出すると「母子健康手帳」を受け取れます。
ネットで「◯◯市△△区 母子健康手帳」と調べればすぐに自宅近くの場所が分かると思います。
自分の市では母子健康手帳を貰う手続きの際に妻へアンケートがありました。
内容は体調など身体に関わることは勿論ですが、心に関することもありました。
内容は、
「今回の妊娠について納得していますか？」
「出産、育児について頼れる人はいますか？」
など様々でした。
このアンケートによって今後相談が必要になるか、サポートが必要かの参考にしているようです。
もし妊娠について不安や納得ができていない方は、ここまでの手続きをするのも負担になるかもしれません。
しかし今後の対応、助成金、サポートなどの相談をする最初のステップになりますので、この「母子健康手帳を貰う」は早めに行ったほうがいいかと思います。
窓口の方は非常に親身になって対応してくれますので是非勇気を持って行ってみてください。
出産する病院を決めよう
母子健康手帳の次は出産する病院を決めましょう。
この際に検討するポイントですが、実は病院によって対応できる分娩方法や方針が結構違ったりします。
分娩方法は基本的なものだと「自然分娩」「無痛分娩」「計画分娩」などありますが、病院の方針により自然分娩を推奨している所や無痛分娩は麻酔科の先生がおらず扱ってない所もあります。
出産後は一週間ほど入院する事になります。
大きな総合病院などでは普通の病院食が出ますが、個人の産婦人科では有り得ないくらい豪華な食事が提供されることもあります。
自分の妻がお世話になった病院は、なるべく赤ちゃんの意思で出てくるまで待とう、という自然分娩を推奨している病院でした。
通常どこの病院でも帝王切開に持ち込む件数は１０％ほどあるみたいですが、そこの病院は１％ほどだそうです。
かなり時間がかかる壮絶な出産となり、本人は「もう腹切ってくれ」と言ってましたが自然分娩で元気な女の子が生まれました。
出産の過程は後日改めて書きたいと思いますが、なんと出産二週間後に［無痛分娩始めました]と行院のHPに記載された時には「取り扱うのが二週間遅いんじゃー！」と2人で叫びました・・・
ちなみに出産後の食事は有り得ないくらい豪華で、デザートは「ケーキ何個出せば気が済むんだ・・・」というくらい充実してました。
それでも関東の田舎の方なので出産費用は平均ど真ん中くらいの価格でした。
病院のレビューも最近は手軽に調べれられるので本人の意向によって選んでいきましょう。
出産育児一時金の手続きをする
出産育児一時金とは健康保険や国民健康保険の被保険者が出産する際にかかる費用を負担してもらえる制度です。
出産した時に子供1人につき50万円が支給されます。
令和５年３月３１日までは1人につき42万円でしたが４月１日より50万円になりました。
産科医療補償制度に加入の医療機関等で妊娠週数22週以降に出産した場合は50万円ですが下記の場合は48.8万円となります。
・産科医療補償制度に未加入の医療機関等で出産した場合
・産科医療補償制度に加入の医療機関等で妊娠週数22週未満で出産した場合
産科医療補償制度に加入している医療機関の検索はコチラから。
出産一時金の受け取り方法は３つあり、それぞれ申請方法が違います。
・直接支払制度
・受取代理制度
・直接申請
この中で多くの方が利用しているのは直接支払制度でしょう。
これは医療機関が被保険者に代わって出産育児一時金の申請を行う制度です。
加入している健康保険から、直接病院などへ支払われるため多額の出産費用を立て替える必要がありません。
しかし出産費用の総額が50万円を超える場合、差額分が自己負担となります。
自分の例だと、元々出産費用は60万円程と病院より聞いていましたが、出産に予想以上の時間がかかりプラス2日入院する形となりました。
そのため総額が66万となり、差額の16万円分が自己負担となりお支払いしました。
逆に出産費用総額が50万円に満たない場合は50万円との差額分を請求することができます。
この直接支払制度を利用する際は、出産前に医療機関と出産育児一時金の支給申請や受け取りに係る契約を結ぶため病院に依頼すればOKです。
限度額適用認定証を申請しよう
自分も妻の妊娠によって初めて聞いた言葉ですが、高額療養費制度というものがあるのご存知でしたか？
これは健康保険に加入している方が保健医療機関で健康保険証を使用すれば自己負担額が１割〜３割になることは皆様ご存知だと思います。
それでも多くの病院にかかったり高額な医療を行うと負担額が高額になることがある為、ひと月の上限を決めている制度です。
1ヶ月（1日〜末日）に保険医療機関で支払った一部負担金の額（自己負担額）が一定額（自己負担限度額）を超えた場合、後日申請をするとその超えた額が払い戻してもらうことができます。
しかし一時的とはいえ高額な医療費を準備し、病院の窓口で払うのはなかなかの負担になります。
そこで利用したいのが限度額適用認定証です。
事前に申請すれば医療費が高額になった場合でも病院で支払う金額を自己負担限度額内におさめられます。
この自己負担限度額は所得によっても異なりますが、コチラの協会けんぽさんのサイトより計算ができます。
上記のサイトで病院の窓口で払った金額が150,000円で、被保険者の方の給与の月額（標準報酬月額）が28万円～50万円で計算すると67,570円と出てきます。
この場合、窓口で支払った150,000円に対し67,570円が支給され、差額の82,430円が自己負担額となります。
出産の場合だと自然分娩や無痛分娩は対象となりませんが、緊急の帝王切開は医療行為ですので対象となります。
帝王切開は10%以上の確率で行われるというので是非申請しておきましょう。
申請方法は加入している健康保険によって異なりますので、自身の保険証を確認して問い合わせしましょう。
また最近はマイナンバーカードに保険証が紐づけられていれば限度額適用認定証の準備が不要になり、限度額適用認定証がなくても、限度額を超える支払いが免除されるようになりました。
マイナンバーカードをお持ちではない方は、出産を機に是非作っておきましょう。
まとめ
以上が妊娠したらまずはやるべきことです。
１.妊娠届出書を貰う
２.母子健康手帳を貰う
3.出産する病院を選ぶ
4.出産育児一時金の申請をする
5.限度額適用認定証を申請する
一気に書き出すと意外とやることが多くて大変だと思います。
とりあえず病院まで決まれば各相談にも乗ってくれますので、自分の希望やネットなどの情報から理想の病院を探してみてください。
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